日本育種学会シンポジウム委員長 畠山 勝徳
2024年秋に広島大学で開催される日本育種学会第65回シンポジウムの開催をお伝えするとともに，ワークショップ課題を公募します．公募の締め切りは2024年4月22日（月）です．ワークショップ課題の選定および決定はシンポジウム委員会が行い，5月上旬にワークショップ主任にお知らせします．なお，シンポジウム・ワークショップは9月19日（木）に開催されます．開催形式の変更に伴い，シンポジウム・ワークショップについても変更する可能性があります．
開催・公募要領
１．シンポジウムについて
第65回シンポジウムのテーマは未定です．
公募によるシンポジウムは行いません．
・シンポジウムのテーマはシンポジウム委員会が発案し，当該分野に詳しい会員およびシンポジウム委員で構成するワーキンググループを設けます．ワーキンググループは，内容の企画，シンポジストの決定，および実施に関連した実務を行います．
２．ワークショップについて
・ワークショップを公募します．
・ワークショップは２時間単位とします．２枠分（４時間）のワークショップ課題は受け付けません．
・ワークショップは最大６課題程度とします．
・ワークショップはシンポジウムと並行して開催します．
・ワークショップの企画の応募にあたっては，以下の点に留意をお願いします．
ワークショップとして，「実習」や「体験型講座」，および「技術や方法論に関する検討会」等，参加者が自発的に作業や発言を行える方式で行う企画の開催を奨励します．講演形式で行う企画もワークショップの対象としますが，その場合，単なる情報提供ではなく，議論の時間を十分に確保した形態で実施してください．
なお，ワークショップのハイブリッド開催は原則認めるものではありませんが，ハイブリッド開催の希望がある場合は，その理由を応募情報に必ず記載してください．シンポジウム委員会で可否を検討し，ハイブリッド開催を行う十分な理由が認められる場合に特例として認めることとします．
３．ワークショップの応募情報について
ワークショップの開催希望者は下記事項について記載の上，シンポジウム委員長宛に電子メール（e-mail）で応募してください．
１）課題責任者（主任は2名までとします）
２）代表者1名の氏名，連絡先，電話，e-mailアドレス
３）課題名および内容に関する簡単な説明．ただし現時点では「仮題」でも可とします．
４）予定している話題提供者の氏名（会員・非会員の別），所属，講演題目
本項目は申し込み時の必須事項とはしませんが，すでに決定している場合には記述をお願いします．
５）予想される参加人数
６）他の組織（研究費等の場合を含む）との共催・協賛・後援等を希望している場合はその内容
原則として，予算的サポートのある場合を共催とします．なお，共催・協賛・後援等はシンポジウム委員会および学会執行部の承認が必要です．共催・協賛・後援等はその旨をプログラムに掲載します．
７）ハイブリッド開催を希望する場合の理由
８）その他，学会本部，開催校，シンポジウム委員会に特に希望する事項
４．ワークショップの応募方法
上記事項について記述したファイル（MS Word文書など）を応募先に電子メールで送付してください．メールタイトルは「2024育種学会ワークショップ応募 主任の名前」としてください．
５．ワークショップの応募先
日本育種学会シンポジウム委員長 畠山勝徳（岩手大学農学部）
e-mail: khatake(at)iwate-u.ac.jp
tel. 019-621-6151
６．ワークショップの応募締め切り
2024年4月22日（月）
７．ワークショップの非会員演者への経費について
ワークショップの非会員演者は，大会参加費・懇親会費を無料とします．原則として旅費は支給しませんが，シンポジウム委員会が特に必要と認めた場合には交通費および一泊分までの宿泊費を支給します．非会員演者の人数の制限は設けません．なお，旅費支給に関する要望がある場合にはシンポジウム委員会に相談してください．
８．講演会の要旨集への掲載について
シンポジウム・ワークショップともに要旨集へ掲載します．様式に関しては，主任に後日，通知します．要旨は，一般講演と同様，オンラインで登録してください．
９．育種学研究誌への掲載について
基本的に昨年と同様，以下の要領で行います．
１）シンポジウム・ワークショップともに開催内容に関する記事は育種学研究誌に掲載します．シンポジウム・ワークショップの主任は，開催後に育種学研究掲載用の原稿を作成してください．
２）原稿作成要領・様式に関しては，主任に後日，通知します．
３）原稿は主任の協力のもと，シンポジウム委員会が取りまとめます．
４）掲載に掛かる費用は和文誌の経費から支出します．
５）演者の負担する投稿料は発生しないものとします．ただし，カラー印刷は実費を著者が負担することで掲載可能とします．なお，web版のみカラーの場合には費用の負担はありません．
以上